うがい薬を使わないほうが予防効果がある！？京都大学名誉教授の研究結果

今回は、お騒がせ知事の発言により、市場から姿を消したうがい薬について掘り下げます。

大阪府の吉村知事が、府内の新型コロナ患者にポビドンヨード入りうがい薬を使用したところ、唾液からウイルスが検出される人が減ったと発表した直後から、「うがい薬」が店頭から消えていくという事態となりました。

医療現場の専門家達からは「対象としている患者数が少なくて医学的根拠にならない」との苦言があり、大阪府歯科保険医協会は、「知事の不用意な発言は、医療現場と府民に混乱をもたらし、治療にも支障をきたしている」と指摘。

6月にワクチン発言で騒動を起こしたばかりの吉村知事に慎重な発言を求めています。

それにしても、自分で考えずにすぐに真に受けて買い占めに走る人たちの感覚はどうなっているのでしょうか？

ちょっと前に、「トイレットペーパーが店頭からなくなる」というガセネタで、ドラッグストアやスーパーでは長蛇の列となり、「納豆は免疫力をアップさせてコロナに効くらしい」と噂が広がると、スーパーでは納豆が売り切れ状態となりました。

そして、今回はうがい薬です・・・

我々日本人のこの行動について、日本の教育が影響しているとの声がありました。

経済協力開発機構（OECD）が、48カ国・地域の小中学校段階の教員を対象に行った『国際教員指導環境調査2018』（TALIS　2018）の中で、「批判的に考える必要がある課題を与える」という項目があるのですが、これは、先生に聞かされた話をハイハイと一方的に鵜呑みにするのではなく、客観的事実に基づいて、ゼロベースで論理的に自分自身で考える力をつけるという教育を指します。

このような指導をしていると答えた教員の割合は、アメリカは78.9％、カナダは76％、イギリスは67.5％、オーストラリアは69.5％。

アジアではシンガポール54.1％、中国53.3％、台湾48.8％、韓国44.8％。

48カ国の平均でみると61％でした。

・・・日本は？

47の国・地域が、40～87％の範囲におさまっている中で、日本は12.6％と、ダントツに低い割合となりました。

つまり、言われたことや、教えられたことに対してはうまく行動できるが、自分で考えるとなると苦手で、ダメな状態になるのです。

皆さんも身に覚えがあると思いますが、小中高の授業で先生から、「世の中で当たり前となっていることを疑ってみる」というようなことや、

「そもそもなぜそんなルールがあるのか」、

「先生が言っている事は正しいのか」

「宿題は必要なのか」

「学校に毎日通う必要があるのか」

などということを考えさせられたという経験のある人は、少ないと思います。