今回は今では小学生からお年寄りまで、誰もが使っているスマホの危険性を知ってもらうために情報を集めました。

 

日本は危機意識が薄く、世界中から「スパイ天国」と言われています。

元CIAのスノーデン氏も日本のインフラには数多くのマルウェア（不正プログラム）を仕込んでいて、アメリカに逆らった場合には電気と繋がるシステムの全てを止めることができると暴露しています。

まるで映画の中のような話だと思う方が多いかも知れませんが、そもそもそれが平和ボケしている状態です。

 

昔から、スパイ活動はほとんどの国が行っています。

何を盗もうとしていたのか？

お金？　食料？　人？　・・・・情報です。

最も価値があるのが情報です！！

あらゆる情報を手に入れると、行動パターンや、交友関係、強み、弱み、くせ、お金の流れなどを分析し、相手に近づいたり、成りすましたり、罠にはめる事までできてしまいます。

 

あなたのスマホにはどのようなアプリがインストールされていますか？

LINE、FaceApp、TikTok、その他にも多くのアプリがスパイウェアだと判明しています。

 

セキュリティーソフト大手のマカフィーは、個人のプライバシー管理などに関する説明会を開くなどし、リスクの理解と啓蒙活動の重要性を訴えています。

その中で、例として、2つのスマホ向けアプリを取り上げました。

具体的には、老化した顔をシミュレーションできるアプリ「FaceApp（フェイスアップ）」と、10代を中心に人気の動画共有アプリ「TikTok（ティックトック）」です。

 

TikTokに関しては、アメリカ海軍が「TikTokを削除しないデバイス利用者は、海軍および海兵隊のイントラネット（NMCI）から遮断される」と通達しています。

マカフィーのデイビス氏によると、「ロシアのアプリFaceAppにはデータが半永久的に保存されると利用規約に書いてあり、中国のアプリTikTokではデータが中国に保管されている。」といいます。

 

「これらのアプリで集めたデータには、ロシアと中国の政府がアクセスできると考えたほうがいい。」

「アプリそのものは優れた製品で、ユーザー自身がデータを共有される可能性があることを認識したうえで利用すべきだ。」としました。

 

デイビス氏は「ダークウェブ（闇サイト）」の話題にも触れ、今やデータは「通貨」だとして、「あなたが思いつくものはすべてダークウェブで売られている」

マカフィーのほか、多くのセキュリティー企業がダークウェブに個人情報が流出したことを知らせるソフトをリリースしているが、流出してしまったデータ（氏名、生年月日、住所、連絡先、カード情報など）は回収・削除できません。

 

また、日本のユーザーは「平和ぼけ」しているところがあると指摘。

サービスや割引を受けるためなら抵抗なく個人情報を事業者らに提供し、その扱いに不安を感じていない日本人が多いと話しました。

 

 

セキュリティーソフト大手のトレンドマイクロ社は、1万4112個の中国製Andoridアプリが不正な動作をすると発表。

過去最大規模の数であり、アプリのアンインストール（スマホからの削除）を促しています。

これらのアプリには、セキュリティーソフトが感知しない場所に、ウイルスの侵入口「バックドア（ワームホール）」を作る動作を行う不正プログラムが組み込まれていて、偽造サイト（フィッシングサイト）への誘導や、不正アプリの自動インストール、個人情報の収集、遠隔操作などが可能になるとのことです。

 

次に、もっとも最近、2億人にまで利用者が増えているビデオ会議アプリ「ズーム（Zoom）」は、セキュリティ上の懸念が指摘されています。

カナダのトロント大学のインターネット研究機関シチズン・ラボ（Citizen Lab）の調査報告によると、ズームは、標準外の暗号化方式を使用しており、中国にデータを送信していると指摘しました。

ズームは、米カリフォルニア州サンノゼに本社を置きますが、中国の3つの支社で合計約700人の従業員がアプリの開発に携わっています。

 

中国企業は、「中国発」という悪いイメージを払拭（ふっしょく）するために、グローバル本社を中国国外に設立する動きが増えています。

イタリアでも問題になっていますが、有名ブランドの「メイド・イン・チャイナ」を偽装するために中国の工場をイタリアに移転させるなどの細工をしています。

 

次は、多くの人が利用している「LINE」です。

もう6年ぐらい前ですが、当時は衝撃が広がりました！

韓国の国家情報院（旧KCIA）が、無料通話メールアプリ「LINE」を傍受し、収拾したデータを欧州に保管、分析していることが明らかになったのです。

韓国政府のサイバーセキュリティ関係者が、日本の内閣情報セキュリティセンター（NISC）との協議の場であっさり認めました。

通話データなどが韓国にすべて送られ、丸裸にされているのです。

そればかりか、LINEの日本人データが、SNS（交流アプリ）などを提供する中国のインターネットの「巨人」テンセント（騰訊）に漏れた疑いまであります。

 

最後に最もダイレクトに危険な決済サービスです。

2018年年末あたりからSNS上で

「PayPay経由でクレジットカードが不正利用された」

「80万円不正利用された」など、多数のクレカ不正利用被害の報告が上がっています。

 

PayPayは表向きはソフトバンクとヤフーが共同出資し設立したとなっていますが、システムはアリババの傘下、中国の電子決済サービス最大手「支付宝（アリペイ）」です。

アリババ・グループの創業者ジャック・マー（馬雲）は中国共産党とベッタリで、顧客の個人情報を平気で政府機関に引き渡すとされています。

中国にはこんな法律までありますから。

中国サイバーセキュリティー法によると、「官民および国内・海外企業問わず、企業や組織は政府の要請に応じてデータを提供する義務がある。」となっています。

つまり、中国にある企業などは、全ての情報を中国共産党に提供しているという事です。

 

ソフトバンクは、よくCMを使って日本人を侮辱しているのですが、「ペイペイ」って響きで気づく人は多いと思います。

「地位の低いもの」という意味です！

ポイント還元やキャッシュバックという餌につられて多くの人達が群がってきました。

その人たちは全員もれなく個人情報を持っていかれています！

 

そろそろ、平和ボケから抜け出しましょう。

 

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